視能訓練士の資格取得～就職まで [試験・求人・募集]

■視能訓練士になるためには？

視機能訓練士を目指す道筋はいくつかあります。大きく分けると、高校を卒業してから医療スタッフの養成課程を持つ4年制大学に入学するか、3年制の養成専門学校に入る道です。もう一つ、一般大学や短大で指定科目を修めて卒業するか、看護師や保育士養成校などを卒業してから、1年制の視能訓練士養成校に入り直す方法もあります。このうち3年制(夜間は4年制)の専門学校が13校と最も多く、4年制大学が4カ所、1年制過程は、現在では大阪にある2校のみとなりました。尚、4年制の各大学には同分野修士課程の大学院があり、さらに高度な研究を続けることができます。

別の大学などを出て一旦就職した後、一念発起して視能訓練士を目指すような場合に1年制過程は便利ですが、専門学校の数が少ない上に、3・4年制過程に比べてカリキュラムもかなりきつくなっています。

専門学校を目指す場合は、一般入試だと国語Ⅰ(現代文のみ)、英語Ⅰ・Ⅱ、数学Ⅰと視機能検査に面接が行われます。視能訓練士は検査用の光学器械を扱うため、数学的な力を試すのが特徴です。高校長らによる推薦枠を広げたり、社会人枠を設けている学校も多いようです。

学費は、専門学校の場合おおむね入学金20万円程度、授業料が年額約80万円で、その他に施設設備費などをあわせると初年度は120万円前後になります。

4年制大学の場合は、一般入試の試験科目に日本史・世界史と、物理・化学・生物から1科目選択が加わります。初年度の学費は入学金約30万円、授業料年額65万円、実験実習費40万円など合計150万円あまりとなります。1年過程の国立大阪病院付属視能訓練学院は入学金5万円、授業料年額約12万円プラス研修実費などです。

入学後のカリキュラムは、眼科一般の検査や斜視・弱視の矯正訓練についての知識や技術を学ぶ一方、幼児を扱うことが多いため、教育学や小児病学、保育実習などが組み込まれています。

検査・矯正のために使う、様々な光学機械や超音波機材などの操作にも習熟する必要がありますが、逆に技術の進展によって取り扱いはどんどん優しくなっていますのであまり心配する必要はないでしょう。

国家試験は毎年3月に関東と関西で行われています。実施主体は厚生労働省で、関東地区は埼玉県の関東信越厚生局で、大阪は近畿厚生局で行われています。試験は筆記のみで、視能矯正学、眼疾病学、視覚生理学などから出題されます。受験手数料は1万5800円です。尚、合格率は非常に高く、例年95％以上となっています。有資格者は2003年4月現在で5,358人です。

国家資格を取得した後は、多くが病院やリハビリテーションセンターなどの医療機関に勤務することになりますが(2003年4月現在、約2200人が病院で従事)、学校や保健所などからも一部求人があり、全国で約3,500人が活躍しているとされています。

■視能訓練士になるためには？<つづき>

視能訓練士の誕生

視能訓練士が医療の一翼を担う国家資格として正式にスタートしたのは1971年のことです。この年に「視能訓練士法」ができ、最初の国家試験が行われました。しかし、1991年に養成施設が8校に増えるまでなかなか養成が進まなかったため、制度ができて30年余りが経過したにもかかわらず、これまで社会に出た視能訓練士は2003年3月現在、4942人に過ぎません。

視能訓練士の歴史を振り返ってみると、法律が制定されましたのが1971年ですが、弱視や斜視の矯正を専門に行う「視能矯正専門職」が誕生したのは1957年のことです。当時は弱視や斜視の矯正訓練の専門家としてスタートしました。その後、アメリカやヨーロッパなどで既に医療専門職として活躍していたORTを参考に、日本でも眼科医療に参加・貢献できる国家資格とするよう求める声が起こりました。それを受けて、1965年に厚生省(現・厚生労働省)内にORTの資格化を検討する委員会が発足し、1968年には日本眼科医会が視能訓練士認定試験を実施しました。そして85人の視能訓練士が誕生しました。この試験が国家試験となったのはその2年後でした。

視能訓練士はこうして国家資格となりましたが、法律で認められた業務は、「医師の指示の元に、弱視、斜視などものを見る機能(両眼視機能)に障害のあるものに対しその機能回復のための矯正訓練及びこれに必要な検査を行うこと」(視機能訓練士法第二条)とされたため、まだ一般の眼科治療チームの一員として迎えられたわけではありませんでした。

この希望が叶うのは1993年の視機能訓練士法改正です。ここではじめて「(第二条に規定する業務のほか)医師の指示のもとに、眼科検査を行うこと」(同法第17条)、さらに「診療の補助として両眼視機能の回復のための矯正訓練及びこれに必要な検査並びに眼科検査を行うこと」(同法2項)と定められ、眼科においては看護師と並んで医師の診療の補助としての矯正・リハビリとそのための検査、さらに眼科一般検査を行えることになりました。医療専門職種としての視機能訓練士が名実共に確立されたのはこのときだったといえるでしょう。

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